痩身エステ

痩身エステで勧誘を断る方法と解約やクーリングオフについて

 

痩身エステの勧誘を断る自信がなくて不安な方へ

 

昨今は、これまでには考えられないほどのリーズナブルな料金設定のエステサロンが全盛となり、痩身エステも、類に漏れず、その対象となっています。
この背景には、ダイエットブームに乗りながらも、限られたマーケットの顧客を奪い合っている状況があり、供給過多と言えるほど乱立している各サロンの激しい価格競争、サービス競争の中で、まずは、初期費用を下げて来店してもらい、他のサービスへの契約を結ぶきっかけとするという、ビジネスモデルがあります。
しかし、基本料金だけでは、とても採算が合わず、そこへオプションサービスへの契約を促すことにより、やっとコスト分がペイできるような、ぎりぎりの経営をしているサロンが、大半を占めています。

 

厳しい状況の中で、現場はノルマに追われ、基本料金以外のサービスへの勧誘がしつこく行われ、しばしばトラブルとなるケースがあります。
自身の契約の意思が無いのなら、一切応じないのがいちばんの断る方法ですが、それぞれの性格などの理由から、なかなか言い出せないことも少なくありません。
ましてや、そこまでのサービスについては、カウンセリングで親身になって悩みを聞いてもらったり、丁寧な施術によって、一定の満足感を得ていた場合は、なおさら、断るに断れないこともあります。

 

痩身エステの勧誘を断る自信がなくて不安な方へ

 

どうしても、その場できっぱりと断れないなら、考えさせて欲しい、今すぐ結論は出せないなど、回答を先延ばしにする方法もあります。
これならば、お互いに傷つけることを極力避けながら、間を空けることで、クールダウンする効果もあります。
しかし、それでも断れずに、自身の意思に反して、必要の無いサービスを契約させられてしまうこともあります。
そんな時は、法律で定められたクーリングオフ制度を使って、解約をする方法があります。

 

クーリングオフとは、契約後、一定期間内であれば、正当な理由があることを条件に、契約者の自己都合であっても解約できるという仕組みです。
何度も断ったのに強引に勧誘されたケースはもちろん、穏やかな言葉であったとしても、しつこく何度も勧誘されたケースも、正当な理由となります。
また、サービス内容を正しく説明されなかったり、思っていたのと全然違っていたというケースも、対象となります。
自身のケースが該当となるか、判断が付かない場合は、最寄の国民消費生活センター、自治体や弁護士会が開催する法律相談会などで、無料で相談することができます。

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